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【学び】 投資における資産配分とは?

こんにちは。Iori blueです。

今回は、「水瀬ケンイチ著 お金は寝かせて増やしなさい」で学んだ、投資における資産配分について説明します。

目次

資産配分とは?

資産配分とは、「資産構成(ポートフォリオ)内の各資産の割合を調整することで、期待リターンとリスクのバランスを取る投資戦略」を意味します。アセットアロケーションとも言います。 例えば、ローリスク・ローリターンの投資がしたければ下の図の①の資産配分に、ハイリスク・ハイリターンの投資がしたければ②の資産配分にするといったイメージになります。

©2021 Iori blue

なお、期待リターンとリスクの概要については、こちらの記事にまとめています。

なぜ、資産配分が重要か?

投資成果は、銘柄選択や投資タイミングではなく、資産配分によってほぼ決まるからです。この結論は、複数の論文でも検証されており、金融のプロの間では、投資成果=資産配分はほぼ常識となっています。理屈を詳しく知りたい方は、この結論を主張されている一人である、日本証券アナリスト協会検定会員の小松原 宰明さんの論文をご参照ください。

小松原 宰明さんの論文 「ポリシー・アセットアロケーションの説明力」

資産配分の決め方は?

次の2通りの方法があります。

方法1

世界市場ポートフォリオから資産配分を決める

方法2

有効フロンティアから資産配分を決める

これから、それぞれの詳細について説明します。

世界市場ポートフォリオから決める

世界市場ポートフォリオとは、「世界各国の株式時価総額と同じ割合で、資産配分を組むのが最も効率のいい投資方法である」という考え方を意味します。この考え方に則り、国内株式:先進国株式:新興国株式=1:8:1の比率で、自分の資産配分を決めるのが1つ目の方法になります。

©2021 Iori blue

有効フロンティアから決める

有効フロンティアとは、「リスクあたりのリターンが最も大きい組合せを繋ぎ合わせた境界線」を意味します。各資産のリスク、期待リターン、相関係数から計算され、グラフで表現すると、次のようになります。

引用:ファンドの海

この有効フロンティアの線上に、自分が許容できるリスクとリターンが近づくように、資産配分を決めるのが2つ目の方法になります。具体的には、「投資信託のブログ ファンドの海」の中にある「アセットアロケーション分析」というツールを用いて、次のように資産配分を決めていきます。

STEP
各資産クラスの入力欄に投資金額を入力し、資産配分を仮決めする
STEP
資産配分のリスクが、自分のリスク許容度以下であるか確認する
STEP
有効フロンティアに、期待リターンとリスクがどの程度近づいているか確認する
STEP
STEP1~STEP3を繰り返し、期待リターンとリスクが有効フロンティアに近づくように、資産配分を微調整する

なお、このツールでは、決めた資産配分で今後30年間運用した場合に、どのような運用結果になるのか、確率的にシミュレーションできるので、おすすめです。

引用:ファンドの海

資産配分のキモは?

資産配分に、国内債券(日本国債)を組み込むことがキモになります。値動きの異なる株式と債券を組み合わせることで分散効果が働き、期待リターンをあまり下げずに、リスクを効率的に下げられるからです。

引用:投資対象としての債券 | 楽ラップ | 楽天証券

債券と株式の比率に応じて、期待リターンとリスクがどのように変わっていくのか、先程紹介した「ファンドの海」で調査すると、次のようになります。

引用:ファンドの海

株式比率が100%の場合、期待リターン=4.8%、リスク=22.15%となりますが、ここに国内債券を50%組み入れると、期待リターン=2.9%、リスク=11.81%まで下げられると分かります。それぞれの下がり幅を計算すると、期待リターンは約4割下がったのに対し、リスクは約5割下がっています。

©2021 Iori blue

このように、国内債券を組み入れると、期待リターンをあまり下げずに、リスクを効率的に下げることができるため、資産配分では国内債券がキモと言えます。

買うべき国内債券は?

財務省の金融商品である「個人向け国債変動10年」がおすすめです。理由は3つです。

元本が保証されている

100万円分購入すれば、10年後、100万円分は確実に返ってきます。

半年に1回、0.05%以上の受取利子がつく

もし、実勢金利(金融市場の実勢を反映して運用されている金利)が0%になったとしても、最低金利保証により、0.05%は確実に受取利子がつきます。さらに、実績金利が1.0%になった場合は、1.0%の受取利子が受け取れます。

引用:「変動10年」商品概要 : 財務省

購入してから1年が経過すれば、元本100%+αで途中解約できる

例えば、個人向け国債変動10年を100万円分購入し、1回目の受取利子が0.05%、2回目の受取利子が0.1%、3回目の受取利子が0.08%だったとします。その場合のそれぞれの受取利子額は次のようになります。

©2021 Iori blue

1年7ヶ月目に解約したいとなった場合、直近の2回分の受取利子相当額×0.79685をペナルティとして返上すれば、常に元本100%+αで途中解約できます。

なぜ、外国債券ではなく、国内債券なのか?

外国債券は、国内債券よりリスクが高く、価格変動に対する緩衝材の役割が期待できないからです。

引用:ファンドの海

今回は以上です。それでは。

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